このページでは、一般市民の方に最近の医療の状況を理解していただきたいと思い、私見を述べてみました。
○なぜ僻地の診療所は嫌われるか。
・事実上、24時間365日勤務である。
僻地の診療所では、医師が1人のことが多いので、急病人が出た場合、いつでも真っ先に呼ばれる。
・単身赴任ができない。
会社員であれば、週末は都会の自宅に帰ることができるが、土・日曜日も急患は発生するわけで、僻地を離れるのは難しい。したがって、家族での赴任となるが、家族の同意が得られにくい。
・子供の教育が心配である。
僻地にも、学校はあるであろうが、競争で勉強しようという雰囲気がないため、子供に勉強する習慣がつかない。親としては子供が一生懸命勉強してほしいと思っているが、小中学生時に勉強する習慣をつけなければ、一生勉強しないで終わってしまう。
・給与が高い。
僻地は行き手がいないので、高額の報酬で医師を集めている。地域によっては、村長より給与が高いことがあり、それを村民が知っているため、それなりの働きを期待されるが、患者さんが少ないので、業績は上がらない。
・設備投資が期待できない。
診療所はもちろん、赤字である。従って、必要な設備投資は期待できないので、最新の医療環境が期待できない。
・勉強する機会が少ない。
診療所は、初期治療と慢性期の治療の患者さんのみで、重症になれば、中央の病院に入院することになるが、専門的な勉強をする機会がないので、若い医師にとって満足が得られない。
○僻地医療はどうすればよいか。
・僻地診療所には、常勤医を置くのは難しい。地域の中核病院に医師を置き、週に数回、診療所に医師を派遣するようにする。
・急病の場合には、救急車で中核病院に搬送することになる。手遅れになることもありうるが、それは僻地に住む人の宿命であろう。
・地方大学医学部には、地域枠をつくるべきである。地域で選抜した学生を医学部に入学させれば、将来は生まれ故郷に戻って地域医療を担っていく可能性が高い。都会育ちの若者に地域に定着してもらって、地域医療を担わせようとするのは無理である
○医師数は不足しているか
・高齢化社会の急速な進行とともに、医療費は着実に増えている。医療を行っているのが医師であるので、医師の仕事も増えており、医師数の増加が追いついていないのではないか。
・女性医師が増えている。最近は、医師国家試験の合格者の30%以上を占めているといわれている。女性医師も男性医師と基本的には能力に差はなく、出産までは同等に働けるであろうが、育児が始まると多くの女性医師が常勤をやめていくといわれている。医師は、一般の会社員とは違って大変な仕事である。医師は患者さんの状態が悪ければ、勤務時間が終わっても帰宅することはできないし、夜間に急変があれば、即座に病院にかけつけなくてはならない。保育所が整備されたとしても、夜間の急な呼び出しの時には預かってくれない。子供が小中学校に行くようになれば、また、大変である。今の時代、子供をカギっ子にして放置しておけば、勉強はしないし、不良化する可能性もある。最近は、学校の授業だけでは不十分であり、親としては、必要な塾通いをさせたいと思うが、両親が医師で常勤で働いていれば、塾の送り迎えをする人がいない。母親が医師として常勤で働くとすると、子供が将来が心配である。もちろん、祖母が同居していて、子供の面倒をみてくれる環境にあれば、女性医師も常勤として働くことはできるであろうが、核家族社会では難しいであろう。
したがって、女性医師の70%は、出産とともに、常勤医をやめていくといわれているが医師国家試験合格者8000人のうちの30%の2400人が女性医師とすれば、その70%の1680人は、常勤医をやめていくわけで、病院から常勤医がいなくなる原因の1つとなっているのではないか。
最近、女性医師の再就業支援体制ができているが、大きな成果は得られていない。それはそうである。働ける状況にあれば、支援されなくても、働きたい人は働いているわけで、支援されても働けない人は働けないのである。
○どうすればよいか
医師の仕事の増加、女性医師が辞めていく数を見越して、医師養成数を増やす必要があろう。それにしても、データが少なすぎると思います。医師免許を持っている人の数は増えているというデータはあるが、常勤で勤務している勤務医の数なんかのデータは聞いたことがありません。県単位で調査すれば、それほど難しいことでもないと思うのですが。
○勤務医は何故、開業するか。
勤務医の給料は、一般サラリーマンに比べれば、かなり高いと思いますが、仕事の大変さから考えれば、十分とは言えません。
勤務医は入院患者の担当医になります。一般サラリーマンは週休2日ですが、勤務医は受け持ち患者さんがいれば、土曜日も日曜日も病院に行って指示を出さなければならないことがあります。患者さんが亡くなるときには、いつ呼ばれるかもしれないので待機していなくてはなりません。
また、救急外来に患者さんが来て、当直医では対応できない時には、各科の専門医が呼ばれます。いつ呼ばれてもよいように待機するというのもストレスです。
病院では、入院患者さんの急変に備えて、各科の医師が交代で当直をしています。昔は、病院内で待機していればよかったので、夜は眠ることができましたが、最近は、夜間に病院を受診する患者さんが増えて、病院も救急外来を設置して対応していますが、あまり、受診する患者さんが多くなると、当直医は寝る時間がなくなります。病院の体制は、従来と変わらず、当直明けも通常勤務をしなければならないので、結局、前日朝8時に出勤して、当直で一晩中働いて、翌日の17時まで連続33時間勤務の状態になることがあります。それも若い頃ならば、なんとかなりますが、50歳を過ぎると体がきつくなります。
開業には、お金がかかります。昔は、40歳前後で大きな借金をして開業する医師と勤務医を続ける医師に別れましたが、最近は、勤務医を続けようとがんばっていた医師が勤務医の仕事がきつくなってやっていけないということで、50歳代でも、無理をして開業する医師が増えていると言われています。 平成20年7月25日 記
○産科医は何故減っているか。
・産科医の仕事は、とにかく拘束が長い。お産は、いつ始まるかわからないし、いつ生まれるかわからないので、医院を離れることができない。ある産科開業医は、開業以来、医院から30分以上の所には行ったことがないということで、常時拘束されている。最近の若い人は、趣味をたくさん持っていて、仕事だけで人生を終わりたくないと思っている。
・女性産科医が多くなってきている。女性の体は女性が一番わかっている、というのは当然であり、産科医を目指す女性医師が多いし、患者さんも女性医師を希望することが多いという。実際、産婦人科をめざす研修医の約7割が女性で、経験年数2年目では、お産を扱う約6割が女性医師である、という。しかし、産科医の仕事は激務であり、子育てと両立は難しい。実際、出産とともに、産科をやめる女性医師は多い。女性産科医が多くなってきている反面で、男性産科医は減少している。
・訴訟が多い。お産は安全になってきているとは言っても、何十万人に1人は、お産で亡くなることがある。一般市民は、お産に危険が伴うことを忘れてしまっているので、もし、不幸なことがあると、訴訟に訴える可能性が高くなっている。産科医とすれば、一生懸命やったのに結果が悪ければ、訴えられるのではなり手がいなくなるのは当然である。
○小児科医は何故減っているか。
子供相手の仕事は、結構大変です。子供と遊んでいるのとは違って、痛い注射もしなくてはならないし、医師の顔を見ただけで泣き出す子、精一杯の力であばれる子供を相手にして、痛い治療をしなくてはなりません。
・子供の具合が悪いと、親が心配して、夜でも診察を求めてくることが多い。まともに対応していたら、夜中でも起こされます。病院で当直の先生がいても、最近の親は小児科専門医の診察を求めるので、呼び出されます。
・子供を扱うのは女性のほうが向いていると思うのか、最近は女性医師が増えています。女性医師も、もちろん男性医師と同等に働きますが、結婚して子育てが始まると大変です。深夜に病院から呼び出され、自分の子供をおぶって病院にかけつけて診察した、という話もよくあることです。それがたまにならよいかもしれませんが、しょっちゅうであったとしたら、母子ともに疲れてしまいます。その間、父親がみればよいという意見があるかもしれませんが、父親も医師のことが多いし、父親も当直や仕事で不在であったり、疲れていたりすることが多いのです。従って、出産とともに、常勤医を辞めていく女性医師が多いのです。
・子供の病気の経過が悪いと、親が怒ります。最近は、医療が進歩して乳幼児の死亡率が低下していますが、まれに経過が悪くて亡くなることもあります。最近の親御さんは、治って当たり前で、一生懸命治療しても、もし亡くなることでもあれば、医療過誤があったのではないかと訴訟になることがあります。
・最近は、未熟児で生まれる子供さんが増えています。生まれるまでは、産科医の仕事ですが、生まれた後は小児科医の仕事で、深夜でも病院にかけつけて治療しなければなりません。
・少子化社会で、小児の患者さんは減っています。病院では、小児科は赤字部門になってきており、廃止する病院も増えています。
小児科医は、肉体的に大変な仕事なのです。
○麻酔科医は何故減っているか。
麻酔科も意外と大変な仕事です。
・手術はいつも夕方5時までに終わるとは限りません。大きな手術では、深夜におよぶことがあります。麻酔科医は手術が終わるまでじっと我慢して麻酔をかけなければなりません。
・深夜に緊急手術が行われることがあります。その時は、呼び出されて麻酔をかけなければなりません。緊急手術はすべての外科系の診療科で発生します。麻酔科はすべての外科系の緊急手術に呼ばれますので、夜間に呼び出されることが非常に多くなります。
・麻酔は単調な仕事であまり面白みがありません。
・患者さんに感謝されることがありません。
・麻酔中にちょっと油断をすると、チューブが抜けたりして、麻酔事故が起こることがあります。事故が起これば、患者さんが亡くなることもあります。
・子育て中の女性医師には、務まりません。
○医療保険の免責制度について
風邪など軽い病気は保険の対象から外し、重い病気に財源を回すべきだとの意見もある。日本福祉大の二木立（にきりゅう）教授は「患者の８割は軽い病気だが、使っている医療費は全体の２割にすぎず、医療費削減効果は小さい。何より８割の患者が使えない保険では意味がない」と語っていますが、まさにそのとおりかと思います。
○女性医師が増えています
最近の調査では、20代医師の35.8%(2006年)が女性であるとのことです。
世間では、女性が男性と対等に働けるのは、医師、教師、弁護士であると考える人がいて、成績優秀な女子学生は、進路指導で医学部受験を勧められますが、医師は特殊な職業であるという認識をもつ必要があります。死や出産は24時間起こりますし、救急患者も24時間発生し、医師は24時間対応することが求められています。
女性医師も能力的には男性医師とは変わらないし、まじめでやさしい人が多いので医師として、十分に働けると思います。
しかし、残念ながら女性には育児という大切な仕事が待っています。育児をしながら、男性医師と同等に働くのは不可能です。一般の午前9時～午後5時勤務の会社員でも正社員として仕事を続けるのは困難であるのに、医師はさらに大変です。
病院では、夕方からカンファランスがあったり、医療安全などの会議があり、これらも必要な仕事です。仕事を続けられる女性医師は、祖母が子供をみてくれたりしている恵まれた環境にある場合だけです。院内保育所を作ればよいという意見もありますが、医師の仕事は患者さんの状態によって時間が不規則になりがちです。患者さんの状態が悪いのに、子供のお迎えの時間ですので帰らせていただきます、といって通用するでしょうか。患者さんの状態が悪ければ、深夜に呼び出しを受けることもあります。こういった状況には、保育所では対応できません。
最近、いろいろなところで女性医師再就業支援事業が行われていますが、あまり成果を上げているようには思われません。今、医師を必要としているのは、地方の医療であり、過酷な勤務の産科、小児科、麻酔科などです。そういった職場に家庭をもつ女性医師が就くとは考えられません。
最近、医師数の増加の方向に舵が切られようとしていますが、将来十分な医師が育てば、勤務医として残るのは、男性医師と同等の条件で働ける女性医師のみでしょう。それは、一般の一流企業と同じです。就職希望者が十分いれば、わざわざ、会社(病院)の必要とする仕事ができない人を雇うでしょうか。
育児にしろ、もし親が年をとって介護が必要になった場合でも、自分の子供や親を親身にみれるのは家族だけであり、それも大切な仕事です。育児や介護は、医師の片手間にはできないし、医師を中途半端にやるとすれば、患者さんには大きな迷惑です。
夫も育児や介護を分担するべきであるという考え方をする方もいますが、夫も医師であれば分担する余裕はないはずです。(女性医師の夫の8割は医師)
女性は医師になるべきではないということではありません。医師という職業は、他の職業よりも数倍大変な仕事であり、将来家庭を持って、子供を育てたいと思っている女性には向かないということです。しかし、真に人々の健康と幸福のために尽くしたいと考える女性は医師になるのもよいし、結果として育児のために現場を去るのはしかたのないことでしょう。
子供を生んで育てたいと思っている女性が、専門的な仕事を持つのは大変なことです。もちろん、子供を持たないで、一生仕事に打ち込むのであれば、何の問題もありません。 平成20年7月25日 記
☆データ帳(女性医師)
◆生涯(60歳未満)で1回でも、常勤医を離職する率は73％、逆をいえば、27％は、ずっと常勤で働いています。(第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
◆常勤医離職時の年齢：「25～29歳」44％、「30～34歳」42％（計86％）で、生涯で女性医師の73％が離職し、その86％つまり女性医師全体の63％は34歳までに常勤医を辞職しています。(平成20年第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
◆常勤医離職時の経験年数：「1～5年」「6～10年」が大半(約8割)(平成20年第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
◆「常勤をやめた理由」（複数回答）：「妊娠・出産」55 %、「育児」37％が上位(平成20年第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
◆常勤医離職時の勤務場所：「大学病院」49～73％（年代により異なる）。大学病院在職中に結婚、出産して離職するのが大半です。(平成20年第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
◆常勤医離職後の復職状況：「常勤医として復職」33％、「パート医として復職」60％、「復職していない」5％、常勤医離職する率が73％で、そのうちの33％が常勤医に復職しているので、女性医師の24％は常勤医に復職しています。(平成20年第40回日本医学教育学会大会シンポジウム「女性医師のキャリア支援」)
○医者はみんないい人か
これまで、いろいろな医師をみてきた経験からすると、医師が10人いれば、1人は変人です。どこの社会でも、そんなものではないでしょうか。外来の場合は、転医すれば済むのですが、入院の担当医の場合は大変です。担当医を変えてもらうのは至難の業です。転院するのも難しいし、どうすればよいのでしょうか。 平成20年7月25日 記
○看護は5K職場です。
①きつい職場です。入院病棟は通常3交代勤務です。例えば、日勤：8時30分から17時30分、準夜：16時30分から1時30分、深夜：0時30分から9時30分という割り振りで、休憩1時間を挟んで、8時間勤務で、各時間帯の始めと終わりには引継ぎのために重複する時間帯があります。一番きついパターンは、前日、準夜勤務で翌日、日勤のパターンで、1時30分に上がって、帰宅して翌日は8時30分の出勤で、睡眠時間は5～6時間しかとれません。勤務表の関係で、こういうパターンが時々回ってきます。
②きたない仕事があります。寝たきり患者のおむつ替えなど、大変です。
③危険な職場です。患者さんに直接接する仕事で、しばしばミスが発生します。流動食や消毒薬を誤って点滴してしまったり、患者さんの体を拭いたあと、人工呼吸器を付け忘れたり、ちょっとしたミスで患者さんが亡くなってしまいます。ミスが明らかになれば、当然、責任を追及されることになります。
④給料安い、と言われてきましたが、近年は看護師不足で争奪戦の結果、給料はかなり高くなってきています。夜勤手当などを含めると、最近は結構給料は高くなっているようです。
⑤結婚できない。勤務が不規則で、土日も仕事のことが多いので、一般社会人の男性とお付き合いする機会が限られてきます。それなりの収入があって、自活できるので、どうしても結婚する機会を逃してしまうことが多いような気がします。
こういう職場ですが、就職に困らない、また、病気の人を助けたいという高貴な情熱を持った女性が看護師になってくれるわけですが、独身のうちはよいのですが、結婚して子供を持つと大変です。勤務時間が決まっているという点では、女性医師よりも、対応はしやすいと思いますが、家族の協力がなければ仕事を続けていくことはできません。実際に、看護師の資格を持っていても働いていなかったり、他の仕事をしている人がたくさんいます。
看護師はいくら育成しても、どんどん辞めていってしまうので、常に人手不足のの状態が続いています。
○看護師不足はどうすればよいか。
看護師は、結婚して子供が生まれれば、ほとんどの人が辞めていきます。これはしかたのないことです。対策としては、とにかく、看護師をたくさん養成するしかないと思います。独身の間に、精一杯働いてもらって、結婚したあともできるだけ働きやすい環境を作ってなるべく続けて働いてもらうようにするしかないと考えます。
平成20年11月6日記
○奨学金制度は地方の医師不足対策に役立つでしょうか。
最近、地方の医師不足が深刻で、その対策と銘うって、奨学金貸与を始めるところが多くなっています。奨学金は普通、毎月20万円程度で受給した年数の1.5倍の9年間、地方で働けば、免除されるしくみです。通常は、卒業後すぐに地方に行くことになっていますが、医師として、1人前になるには10年くらいの年月が必要です。医師になった人のほとんどは向上心を持っているので、最先端の医療技術を身につけたいと思っています。そのためには、設備の整った病院で、優秀な指導医の指導を受けたいと思っています。どんな仕事でもそうでしょうが、若いうちに勉強する必要があります。年をとってから勉強しようとしても、手取り足取り教えてくれることなどありえません。つまり、卒業後10年間は、優秀な医師として一生働いていくための大切な時間です。その時期に、地方でのんびり過ごしてしまったら、取り返しがつきません。
奨学金をもらったからといって、若い医師を地方に縛りつけるのは好ましくありませんし、いくら地方だからといって、新米で知識も経験もない医師に診てもらわなければならないのは住民にとっても不幸なことです。
奨学金制度は、地域の首長が「医師不足の対策をしました」というスタイルをとるだけの道具にしかなっていないのではないでしょうか。
○どうすればよいでしょうか。
地方の医療は、その地域出身の医師に任せるのがよいと思います。それぞれの地域で、将来必要になる医師の数を想定して、その地域出身者の中から選抜して、奨学金を出して、適当な大学の医学部に養成を委託して育て、研修を終えて一人前になった時に、出身地に戻って働いてもらえばよいと思います。出身地であれば、親兄弟もいるわけで、Ｕターンして戻ってくる可能性は高いのではないでしょうか。都会出身者に、知らない土地に定着して医療をやれといっても無理があります。地方大学の医学部の定員の半分くらいは、こういった学生に割り振る必要があると思います。
平成20年11月7日 記